塾代が高いと感じたら？平均費用・見直し方と家庭でできるお金の教育

塾代が高いと感じるのはなぜ？

塾代が高いと感じる理由は、毎月の授業料だけではありません。
子どもの成長に合わせて必要な学習量が増えたり、授業料以外の費用が重なったりすると、家計への負担が大きく感じられます。
まずは、塾代が高くなりやすい理由を見ていきましょう。

学年が上がるほど塾代は高くなる

小学生の塾代は、学年が上がるにつれて高くなる傾向があります。
低学年では基礎学力を身につけるために週1回程度の通塾で足りることが多い一方、高学年になると受験対策や応用学習のために授業時間や通塾回数が増えていきます。
受験コースを選ぶ場合は通常授業に加え、模試や特別講習の費用も加わり、教育費全体が大きく増えるケースも見られます。

個別指導と集団指導で塾代は大きく変わる

塾代は、どのような指導方法を選ぶかによっても変わります。
講師1人が複数の生徒を教える集団指導よりも、講師1人が1〜2人程度を担当する個別指導のほうが授業料は高くなる傾向があります。
ただし、費用だけで選ぶ必要はありません。
自分のペースで学びたい子どもには個別指導、競争しながら学びたい子どもには集団指導というように、子どもの性格や学習スタイルに合わせて選ぶことが、結果的に納得のいく教育費にもつながやすくなります。

教材費や講習費などで塾代が高くなる

毎月の授業料だけを見て入塾すると「思っていたより費用がかかる」と後から感じる可能性があります。
塾では授業料のほかにも、教材費や入会金、模試代、季節講習費、設備費などがかかるからです。
特に春・夏・冬の講習は通常授業とは別料金になることも多く、年間で考えると家計への影響は小さくありません。
塾を検討するときは、毎月の授業料だけではなく、年間でどのくらいの教育費になるのかを確認しておくと安心です。

小学生の塾代の平均相場は？わが家の塾代は高い？

塾代が高いと感じても、わが家だけなのか、他の家庭はどうなのか、気になりますよね。
平均相場を知ると、現在の教育費が一般的な水準なのか、それとも見直す余地があるのかを判断しやすくなります。

小学生の塾代の平均

文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」によると、公立小学校に通う子どもの年間の学習塾費は、低学年（1〜3年）の平均で約3万8,000円、高学年（4〜6年）では約11万1,000円となっています。
高学年になるにつれて塾代が大きく増えており、特に小学5〜6年生では、中学受験や学習内容の高度化に合わせて通塾回数や受講科目が増える家庭も少なくありません。
私立小学校では低学年が約15万9,000円、高学年は約36万2,000円と、公立より高い傾向が見られます。
この金額はあくまでも平均であり、地域や塾の種類、受験の有無などによって大きく異なります。

学年や塾の種類によって塾代は変わる

同じ小学生でも、学年や通う塾によって費用には大きな差が出ます。
高学年になると授業時間や受講科目が増えるため、低学年より塾代が高い場合が多いです。
また、集団指導と個別指導でも授業料は異なり、受験コースの有無によっても年間の教育費は変わります。
さらに、週1回なのか週3回なのかといった通塾回数でも負担額は変化します。

平均だけでは比べられない理由

平均相場を知ることは大切ですが、それだけで「高い」「安い」を判断するのは難しいものです。
中学受験を目指す家庭、学校の補習が目的の家庭、習い事と両立する家庭では、必要な学習量も教育費も異なります。
都市部と地方で塾の数や授業料に差があることもあります。
「平均より高いから見直す」「平均より安いから安心」ではなく、子どもの目標や家庭の教育方針に合っているかを基準に考えてみましょう。

塾以外の習い事の費用についての記事はこちらから。
小学生の習い事の費用はどれくらい？平均・学年別・習い事別の目安を解説

塾代が高いと感じたときに見直したいポイント

塾代は子どものために必要なお金ですが、負担が大きくなりすぎると家計全体に影響します。
受講内容や家庭学習との組み合わせを見直すことで、子どもの学びを維持しながら教育費を調整できる場合もあります。
塾代を見直したい時に確認したいポイントを紹介します。

受講科目を見直す

塾に通い始めると複数科目をまとめて受講したくなるかもしれません。
しかし、受講科目が増えるほど塾代も高くなります。
まずは、子どもが今どの教科でつまずいているのか、どの教科を伸ばしたいのかを整理してみることをおすすめします。
算数だけ苦手なのであれば、その教科に絞って受講し、国語や理科、社会は家庭学習で補うという方法も考えられます。
すべてを塾に任せるのではなく、家庭で取り組める内容との役割分担を考えると、教育費を抑えながら効率よく学習を進められます。

子どもに合った通塾回数を考える

通塾回数が増えると学習時間は確保しやすくなりますが、その分、授業料も高くなります。
また、塾へ通う時間が増えると、学校の宿題や家庭学習、習い事との両立が難しくなる場合もあります。
大切なのは「たくさん通うこと」ではなく「子どもにとって必要な回数かどうか」です。
家庭学習の習慣が身についている子どもであれば、週1〜2回の通塾でも十分な場合があります。
一方で、学習の進め方を定期的に見てもらいたい場合は、少し多めに通うほうが安心できるケースもあるでしょう。
子どもの理解度や生活リズムに合わせて通塾回数を調整することで、無理のない学習環境を整えやすくなります。

家庭学習とのバランスを考える

塾で新しい内容を学んでも、自宅で復習する時間が十分に取れなければ、理解が定着しにくいものです。
塾での時間を有効に使うためには、

• 塾で学んだ内容をその日のうちに振り返る
• 学校の宿題を計画的に進める
• 苦手な単元を市販の教材で復習する

といった取り組みも大切です。
「塾で学ぶこと」と「家庭で身につけること」を分けて考える視点を持つと、教育費をより有効活用できるでしょう。

自治体の助成制度や教育支援制度を活用する

塾代の負担を軽減したいときは、自治体や公的機関が実施している助成制度や教育支援制度を確認してみるのも一つの方法です。
たとえば、次のような制度があります。

• 受験生チャレンジ支援貸付事業（東京都）
• 東京都では、中学3年生・高校3年生などを対象に、学習塾や受験対策講座の費用を無利子で貸し付ける制度があります。一定の条件を満たして進学した場合は、返済が免除される仕組みです。
• 塾代助成事業（大阪市など）
• 大阪市では、市内在住の一定年齢の子どもを対象に、学習塾や文化・スポーツ教室などで利用できる助成制度を実施しています。所得制限などの条件はありますが、毎月の教育費負担を軽減できる場合があります。
• 無料・低額の学習支援事業
• 自治体やNPO法人が運営する学習支援では、放課後や休日に無料または低額で学習サポートを受けられる場合があります。学習習慣を身につけることを目的としている事業も多く、地域によって内容はさまざまです。

制度の内容や対象となる世帯は自治体によって異なり、すべての家庭が利用できるわけではありません。
しかし「こんな制度もあるんだ」と知っておくだけでも、教育費を考える際の選択肢が広がるでしょう。
制度は新しく始まるものや終了するものもあるため、利用を検討する際は、お住まいの自治体のホームページや窓口で最新情報を確認することをおすすめします。

塾だけに頼らない学び方

塾は学力向上を支える心強い存在ですが、子どもの学びは塾だけで成り立つものではありません。
学校での学習や家庭で過ごす時間にも、それぞれ大切な役割があります。

家庭学習で伸ばせる力がある

家庭学習には、学校や塾では身につけにくい力を育てる役割があります。
自分で学習計画を立てたり、わからないことを調べたりする経験は、自ら学ぶ姿勢を育てるきっかけになります。
家庭学習では子どものペースに合わせて進められるため、苦手な単元をじっくり復習したり、得意な分野をさらに伸ばしたりしやすいというメリットもあります。
保護者が毎日教える必要はありません。
「今日は何を学んだの？」「どこが難しかった？」と声をかけるだけでも、子どもが学習を振り返る時間になります。

学校・塾・家庭にはそれぞれ役割がある

学校では基礎的な学力をつけ、集団生活を学び、塾では一人ひとりの目標に合わせた学習を進めることができます。
一方で、学ぶ習慣や生活リズム、お金との向き合い方など学業以外の学びは家庭という日々の暮らしの中で身につけていきます。
どれかが優れているということではなく、それぞれに役割があります。
「塾に通わせているから安心」と考えるのではなく、家庭でどのような経験を積めるかにも目を向けてみると塾の使い方が変わってくるかもしれません。

家庭がお金の教育の第一歩になる理由

教育費を考えることは、単に家計を見直すことではありません。
「お金をどのように使い、どのような価値感を大切にするか」を家族で考える機会にもなります。

お金の価値観は家庭で育つ

お金は「どのように使うか」が大切です。
「本は必要だから買う」「まだ使える物は大切に使う」といった日常の会話から、子どもはお金の価値を学んでいきます。
塾代についても「高いから我慢する」という伝え方だけではなく「子どもの学びのために必要かどうかを考えて選んでいる」という姿勢を見せることで、お金は目的に合わせて使うものだと理解しやすくなるでしょう。
家庭での何気ない会話が、将来のお金との向き合い方につながっていきます。

親のお金の使い方が子どもの学びになる

子どもは、大人が思っている以上によく親の行動を見ています。
買い物をするときに価格だけで決めるのではなく「品質も比べて選ぼう」「長く使える物を選ぼう」と話していると、その考え方も自然と伝わります。
子どもにお金の大切さを教えるには、特別な教材よりも、保護者自身の日々の行動が大きな教材になります。
言葉で価値観を説明するだけでなく、実際にどう選び、どう使うかという「行動」を見せることも、子どもにとっては同じくらい大切な学びの機会です。

学校だけでは学びにくいお金との付き合い方

近年は学校でもお金の教育が進められていますが、家計管理や予算の立て方、家庭ごとの価値観などは、それぞれの家庭で学ぶ部分が大きいといえます。
「今月は旅行があるから外食を減らそう」「欲しい物があるから少しずつ貯めよう」といった話は、実際の生活の中だからこそ伝えられる内容です。
こうした経験の積み重ねが、お金を使うだけでなく計画的に管理する力にもつながります。学校で学ぶ知識と家庭での経験、その両方がそろうことで、お金への理解はより深まっていきます。

今日からできる家庭でのお金の教育

お金の教育というと難しく感じるかもしれませんが、特別な準備は必要ありません。
毎日の暮らしの中には、お金について親子で話せる機会がたくさんあります。

買い物で「選ぶ力」を育てる

スーパーや書店での買い物は、お金の教育を始めやすい場面です。
「どちらが必要かな」「値段以外に違うところはあるかな」と一言子どもに問いかけるだけでも、比較しながら選ぶ力を育てられます。
安いから選ぶ、高いから選ばないという考え方だけではなく、品質や使う期間なども一緒に考える習慣が、お金を上手に使う力につながります。

お小遣いでお金の使い方を学ぶ

お小遣いは、子どもがお金を管理する経験を積むよい機会です。
決められた金額の中で使い道を考えたり、欲しい物のために貯めたりすると「限りあるお金をどう使うか」を実践的に学べます。
もし失敗しても、その経験が次の学びになります。
保護者がすぐに答えを出すのではなく「どうすればよかったと思う？」と一緒に振り返る時間をつくることも、お金の教育では大切な関わり方です。

レシートを見ながら親子で話してみよう

レシートは、家庭のお金の流れを知る身近な教材です。
「今日は何にお金を使ったかな」「食費はどれくらいだったかな」と一緒に確認するだけでも、お金は生活に欠かせないものだと実感しやすくなります。
また「今月は野菜が少し高いね」「この商品は安く買えたね」といった会話は、社会や経済への興味を持つきっかけになるかもしれません。
難しい説明をする必要はなく、日常の出来事を親子で話すことから始めてみましょう。

家族の仕事や収入について話してみる

家庭によって考え方は異なりますが、子どもの年齢に合わせて仕事や収入について話すことも、お金の教育の一つです。
「仕事をするとお金を受け取り、そのお金で生活している」「税金や社会保険料も支払っている」といった基本的な仕組みを伝えると、お金がどのように得られるのかを理解しやすくなります。
金額を詳しく話す必要はありませんが、お金は働くことで得られ、多くの人の支えによって社会が成り立っていると知る経験は、将来にも役立つでしょう。

お金の教育に関するみらいいの記事はこちらから！
家庭でもできる！子どものための「お金の教育」

使い方を知らなきゃ破産する？！子どもに伝えたい「お金を使う力」

みらいいおすすめ！「10歳から知っておきたいお金の心得」をご紹介！

塾代を考えることは、家庭の教育方針を考えること

塾代が高いと感じると「もっと安い塾はないだろうか」「通わせ続けるべきだろうか」と悩むかもしれません。
しかし、本当に大切なのは、塾代そのものではなく、その教育費が子どもの成長につながっているかどうかを家族で考えることです。
塾は子どもの学びを支える大切な存在ですが、それだけが教育ではありません。
家庭での会話や家庭学習、日々のお金との向き合い方も、子どもの将来を支える大切な学びになります。
教育費は「できるだけ減らすもの」ではなく「何に価値を感じて使うか」を考えるものともいえます。
塾代をきっかけに家庭の教育方針やお金の使い方について話し合うことは、子どもにとっても貴重な経験になるでしょう。
家庭だからこそ伝えられる学びを大切にしながら、それぞれの家庭に合った教育の形を見つけていけるとよいですね。

子どもの教育費に関する記事はこちらから！
【必見！】 子どもの将来のための資産形成 お金のプロに聞いてみました！